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熱狂は、誰に届いたのか｜スポーツ視聴と公共性 記事一覧
スポーツ2026年、日本は対照的な二つの世界大会を経験しました。3月のWBCはNetflixが独占配信し、地上波中継はなく、視聴率という数字さえ残らなかった。6月のFIFAワールドカップは地上波で中継され、日本代表戦に一度でも触れた人は推計6849.3万人にのぼった。同じ熱狂が、まったく違う広がり方をした年でした。
電通でスポーツ放映権交渉の実務を重ね、現在は早稲田大学でスポーツメディアを研究する大井義洋さんによる寄稿です。大井さんは放送文化基金2025年度人文社会部門の助成を受け、ユニバーサルアクセス権の国際制度比較に取り組んでいます。視聴と公共性｜熱狂は、誰に届いたのか
【第1回】見えない熱狂の時代｜WBCが問いかけるスポーツ視聴と放送の公共性
【第2回】変わる放映権、変わらぬ課題｜2026年FIFAワールドカップの視聴環境の構造
【第3回】熱狂の先にあるもの｜視聴データが映す2026年FIFAワールドカップの実像
プロフィール
大井義洋（おおいよしひろ）
早稲田大学スポーツ科学学術院 准教授
慶應義塾大学卒業、中央大学大学院戦略経営研究科ビジネス科学専攻卒業（経営管理博士)、ケロッグ経営大学院EDP修了。株式会社電通サッカー事業室長、スポーツビジネスソリューション局チーフ・ディレクターを歴任し、2025年より現職。専門はスポーツ経営戦略、スポーツメディア。
電通での数々の国内外のスポーツ放映権交渉の経験を経て、スポーツの視聴環境をめぐる制度的な問いを研究テーマに据えた。
人も訪れる場所。放送や配信の現場、制作者のまなざし、未来のメディア文化へのヒントまで──コラム、インタビュー、レポートを通じて、さまざまな視点からメディアの「今」と「これから」に向き合います。
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